我が国の企業は、高齢化・人口減少などといった構造的な変化に直面する一方で、残業規制や同一労働同一賃金といった「働き方改革」が求められるなど、時代とともに変化を求められています。
我が国では、中小企業の割合が99%以上と言われている中、中小企業の生産労働性は、OECD加盟国38か国中28位とOECD平均を下回っているのが現状です。
中小企業は、資本や労働力にもゆとりがあるわけではありません。
企業として持続可能な事業をしながら働きやすい環境を目指すと言う目標に対して、”現実的に目指せるのか？”という切実な問題があります。
中小企業の改革をしにくい現実から、結局のところOECDにおける順位は改善されないという構図になっていることは言うまでもありません。
共有する理念がなければ単なる「烏合の衆」
松下幸之助氏
松下幸之助氏は、「組織の方針や方向性といった会社の主体性がないところでの集団は、単なる烏合の衆の集まりでしかない。」と述べています。
ビジネスだけでなくスポーツでも良く言われていることではありますが、どんなに優秀なスタッフ・従業員・選手が集まったとしても、理念なき組織は、ただ集まっているだけの機能しない集団でしかない。と解釈できます。
昨今では、リモートワークが活用される時代になり、通勤しなくて良い。など働き方が大きく変わる時代となった一方で、直接顔を合わせずに仕事をするようになったことから、企業風土を感じにくい環境になった。と感じている方も多いのではないでしょうか？
これまで新入社員は、先輩・上司と一緒に行動することで五感を使って様々なものを体で学びました。
ですが、リモートワークの時代においては、配属されてからしばらくしても上司の人とまだ直接会ったことがない。と言う人も少なくないようです。
「私たちの会社は何のために存在しているのか？」という理念の元で方針や方向性が共有されていれば、直接会える、会えないなど物理的な距離感が主体的な組織になるかどうかを決定づけるものではなく、経営理念が組織を主体的なものにしていく。
ということを、松下幸之助氏の言葉から普遍的な考え方を改めて気づかさせてくれます。
生産労働性を上げる具体手段はいくつかありますが、まずは主体的な組織にするために、「企業理念」について改めて焦点を当ててみるのも良いかもしれません。
ティードッツのコンサルティングでは、従業員がやりがいを持って働く組織を醸成することや、主体的な組織を持続させるための運営支援をさせていただいています。
このコラムについてご相談や、鳥飼のコンサルティングにご興味がございましたらお気軽にお問い合わせください。
